2月042026
機器更新で＋１２秒？
今日（２／４）は、朝から日差しがたっぷりあり、久しぶりの心地よい１日でした。
とは言っても、風は少々冷たく、最高気温は１３℃程度だった様です。
その晴れの為か、花粉が飛び始めた様で、花粉検知器が反応しました。
とは言っても、従来は、目がしょぼしょぼして、朝の寝起きで目が開きづらくなるのですが、今年は、鼻に来ています。
昨年は、異常に花粉発生が早く、薬の飲み始めが遅くなったので、それに鑑み今年は、１／２０頃から飲み始めていましたので、その為に目が感じなくなっているのか？
早速、今日から眼洗い、鼻洗いを開始しました。
いずれにしろ、これからＧＷの前まで、花粉との戦いが始まります。
花粉の飛散量が少ない事を願います。
気象庁は、南海トラフ地震に備えて東海沖の海底に設置した地震観測システムについて、９日から、周辺で地震が発生した場合に緊急地震速報の発表が平常時より最大で１２秒程度遅くなる。と。
新聞記事
陸上局の機器更新作業で、データが使えなくなるため。作業は１カ月程度の予定だが、品質確認などで、再開までさらに時間がかかるとみられる。と。
アホな事を発表している。
１２秒も多く掛かるのであれば、地震速報ではなく、地震発生後通報となります。
何故、機器の更新、あるいは増強の事を当初機器設置の時の計画の中に入れていないのだろうか？
しかし、システム更新で、何故、停止ではなく＋１２秒と言う事になるのでしょうか？
その方法が予想つかないのですが・・？
銀行のシステム更新も、土日を使い更新しています。
（ちょいちょい、チョンボでお客に迷惑は掛けていますが・・。）
数年前の羽田空港のＡＮＡの第一ターミナルが第二ターミナルへの引っ越しも１，２日だったはず。しかも飛行機運航には支障は無かったと記憶しています。
どのような更新をするのかは不明ですが、少々甘いと思います。
緊急地震速報システムとしては、ここ２５年ぐらいですが、それなりに認知されてきたシステムです。
スマホが異常音を出すことで、「地震が来る事を認識し、各自で何かの対応をしています。」
身構えるだけかもしれませんが、それも効果です。
その昔、ある燃料基地で、計算機等の更新工事があり、建設時には基地を停止せずに計算機等の更新を行う事の計画は無く、まずは、基地を停止せずに計算機の切り替えを行うにはどうすけば良いかの検討から始まり、最後は、次に更新工事が行える準備も行い、更新工事が完了した事がありました。
基本は、作業員が活線（通電しているケーブル）を触る事は安全上から不可が社内の基準です。
その為に、切り替え手順を検討し、更に切り替えを瞬時に行うための装置を追加設置したりと、最低限の活線工事だけとした記憶があります。
当然、費用は相当増加するとは思いますが、どうかすると国民の命を守る事に繋がるシステムです。
運用開始当初は、どの程度の効果があるかも見えず、予算もケチられ、とりあえず実施する事を優先したのでしょうかね？
運用になった頃は、とにかく叩きたい新聞社も居ましたし、予算査定する組織でも、同様の考えの人も居たのでしょうかね？
研究開発時に、ひょんなことからＷＧに入っていた事があり、当時は、全国の地震センサーからＰ波、Ｓ波の強さデーターを筑波に送り、その結果をかく市町村等に送り、その市町村で到着時間とその場所での予想される震度を計算していました。
同じ信号を各通信会社が入手し、その地域が震度４以上の場合は、エリアメールを発信するシステムを作っているはずです。
当時で、末端まで情報が届くのに、５秒から７秒程度掛かると言われていました。
つまり、震源地の近くの場所では、直ちに地震が発生し、その後警報が届く事は仕方ない状態です。
今は、筑波以外にもセンターが各地に設けられていたり、各システムも制度が良くなっているかもしれませんが・・・？
と言う事で、地震が発生してから、計算するシステムですので、事前予知ではありませんが、震源地から少し（数十キロ）程度以上離れている地域では、事前予知の様に感じますので、非常に効果のあるシステムです。
この１か月間の間に、東南海地震とかが発生した場合、国はどう謝罪するのでしょうか？
どうにも、お粗末だと思います。
数日前に海底からレアアースを含む土砂の採取に成功したニュースを取り上げましたが、掘削方法の判りやすい動画を見つけました。
上記動画の、４６ｓｅｃあたりから出てくる部分で、船から配管をどんどん継ぎ足し、先端の装置内の羽をまわし、泥を攪拌し、船と繋がる二重構造になっている配管の一方から海水を注入し、もう一方の配管で船に泥水をくみ上げる方式の様です。
少量のくみ上げであれば、これで良いかと思います。
しかし、大量採取となると、固い岩盤を砕くことも必要になると思われ、その技術開発も必要になるのでしょうかね？
この開発費用や採取費用が膨大となり、中国からの輸入より高価となる可能性があるかもしれませんが・・・。
日本の経済を安定させる為には、国内での確保は必須です。